需要が見込める立地であれば
「楽器可物件」への変更は空室対策に効果あり!
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目次
楽器可物件は空室対策として期待できるのか
そこで、賃貸経営においてもマーケティングの観点から入居者募集を行うことが重要となってきます。具体的には、競合の少ないジャンルにターゲットを絞って、入居希望者を囲い込むことです。その中の1つとして「楽器可物件」への変更があります。楽器可物件にニーズや、空室対策として有効なのかについて詳しく説明していきます。
1.一定のニーズは期待できる
そして、これらはあくまでも実際に楽器を演奏している、演奏できる環境にある人たちの回答であり、潜在的に楽器を演奏したいと考えている人を含めると、さらに需要は多いと考えられます。
2.周辺相場より高い家賃が期待できる
※家賃相場は記事執筆時点
3.建築ハードルが高いため、競合が少ない
競合物件が少ないことからも、いかに楽器可物件の希少価値が高いかがわかります。
そもそも楽器可物件とは
構造は木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造とさまざまで、とくに決まりはありません。ワンルームマンションの場合は住戸全体が防音仕様になっていることが多いですが、もう少し広めの物件になると、住戸の中に防音室を設けている物件もあります。
「楽器演奏可物件」と「楽器相談可物件」の違い
対して「楽器相談可物件」とは遮音構造ではない一般的な構造の建物で、子どもがピアノを習っていて1日に1時間程度、あるいは週に2~3日はピアノの練習をするというご家庭や、趣味で時々楽器を演奏するという人をターゲットとしています。当然ながら、音は部屋の外へ漏れ出てしまうため、入居者はいつでも自由に楽器を演奏できるわけではなく、常識の範囲内での楽器使用を求められます。
そのため、「楽器相談可物件」では「楽器演奏可物件」に比べて、騒音による近隣トラブルが起きやすいので注意が必要です。
楽器可物件に適した条件とは
ニーズが見込める立地か?
それから、幹線道路の近くなど、元から騒音のある立地に物件を所有されている場合でしたら、多少の音漏れでは近隣トラブルに発展しにくいため、「楽器相談可物件」への変更も検討できるでしょう。騒音対策をかねて防音リフォームをすれば、より効果的です。
周辺と比較し高い家賃が見込めるか?
しかし、問題は遮音性能が高いほど家賃も高額になることです。音大生やプロの音楽家であれば、少々家賃が高くても「必要経費」と割り切るかもしれませんが、趣味の楽器演奏のために相場より1~2万円も高い家賃を支払う入居者を募集できそうか、慎重に見極めるようにしてください。
このように、遮音構造やある程度の防音措置を施した物件の場合、音大の近くなど高い家賃でも需要が見込める立地であることが重要です。
基本的な空室対策は行っている前提
まずは、管理業務や空室対策が適切にできているかどうかを見直して、そのうえでさらなる差別化を目指すという方は、「楽器可物件」への変更を検討されるとよいでしょう。
楽器可物件にするための検討ステップ
1.楽器を相談可にする
ここで問題となるのは、既存の入居者対応です。楽器の演奏時間を決めて、常識的な範囲での演奏に限定することなどをきちんと説明し、あらかじめ理解を得る必要があるでしょう。
2.防音や床のリフォームを行う
それだけの簡易な防音リフォームであれば1部屋50~60万円程度。内窓は5~15万円程度で設置できます。カーペット敷きや防音効果のあるクロス、ガラス窓に貼る防音シートで対応すれば、効果は半減するものの、コストも半分に抑えることができます。
このような簡易的なものから本格的な遮音対策まで、すべてを総称して「防音」と言います。
3.リノベーションや建て替えを行う
ピアノやバイオリンなど弦楽器や管楽器を対象とした防音室をつくる場合、時間帯を定めて演奏可とするのであれば6畳1室で200万円程度。深夜でも音の漏れない構造とするのであれば、さらに50万円ほどのコスト増となります。
大切なことは費用対効果とトラブル対策の確認
費用対効果を調べる
騒音トラブルに注意する
また、遮音構造の「楽器演奏可」物件であっても、24時間演奏可能なハイグレードな防音室でない限り、深夜の音漏れによるトラブルが考えられます。入居者に、演奏時間の厳守と物件の遮音について事前に説明し、にトラブルを未然に防ぐようにしましょう。
賃貸借契約書の特約事項をしっかり設定する
たとえば、
・弦楽器、管楽器、声楽は可、打楽器やアンプにつなぐ必要のある楽器は不可。
・アップライトピアノは可、グランドピアノは不可。
・演奏時間は9:00~20:00の時間内に限る。
という具合に、演奏可能な楽器や演奏時間を細かく定めておくことで、大きなトラブルを防ぐことができます。
まとめ
まずは、立地条件を改めて見直し、「楽器可物件」の需要があるかどうかを調査してみてください。需要と家賃アップが見込めるようであれば、「楽器可物件」への変更は空室対策として大きな効果を発揮してくれるでしょう。
需要が見込める立地であれば
「楽器可物件」への変更は空室対策に効果あり!
賃貸経営のお悩みはプロに相談!
プラン提案を受けてみませんか?
70社以上の有力管理会社が大家さんのお悩み解決をサポート
※ページ下部の「賃貸経営一括相談サービスの注意点」をご確認いただいたうえ、ご利用ください。
この記事の監修者
宅地建物取引士/二級建築士/既存住宅状況調査技術者/ホームステージャー
建築設計事務所、不動産会社、建設会社等での勤務を経て、現在は不動産・住宅・建設ライター、住宅営業、建設CADオペレーターとして活動。