空室対策に効果的なトイレリフォームの費用相場はどれくらい？

物件を探している人が内見時に重要視する項目はたくさんありますが、水回りはとくに重要なポイントと言えます。キッチン、浴室、トイレと、どれも清潔で使いやすく、新しいものほど印象がよくなるでしょう。

水回りの中で、トイレはもっともスペースが小さく、一日の中で使用する時間も短いですが、意外にも重視すべき部分です。汚い、臭う、暗い、狭いといった印象を持たれてしまうと大きなマイナスポイントになり、ほかの部屋や設備に問題がなくても入居申し込みに至らないという傾向があります。できるだけ費用を掛けずに空室対策を考えるのであれば、トイレのリフォームはおすすめです。

空室対策としてのトイレリフォームは、ターゲットを明確に絞り顧客層を限定したほうが効果的と言えます。これは、1人暮らしやファミリー、高齢者など、客層によって求められる性能や仕様は異なるためです。

1人暮らしで来客も少ない場合は、トイレの掃除をあまり頻繁にしない入居者も少なくありません。ですので、掃除をしやすい汚れの付きにくい便器がおすすめです。内装はアクセントクロスなどを使った個性的なものにするとおしゃれな雰囲気になり、好印象となる可能性が高いでしょう。また、使いやすい埋め込み収納には後付けタイプもあり、スッキリとしたトイレ空間を演出できます。

トイレを趣味でアレンジしたいと考える入居者もいるため、カスタマイズリフォームを可能にするのも空室対策として有効なアイデアと言えます。また、トイレの床はクッションフロアが定番ですが、単身者向けならフロアタイルや無垢フローリングも個性的で面白いでしょう。

ファミリー向けのトイレは使いやすいことが最優先です。小さな子供でも上手に使えるようにペーパーホルダーをダブルにするなど、入居者目線で考えましょう。内装では、壁一面に黒板シートを貼り落書きスペースにする、雑貨などを置ける小物用の棚を作る、などのアイデアも考えられます。

くわえて、24時間運転の換気扇やトイレグッズを収納するスペースを設置するなど、機能面も充実させたいところです。家族が多い入居者であれば掃除の頻度も増え、掃除グッズ収納のためにも広めのスペースが必要になります。

高齢者をターゲットにしたリフォームのテーマは「バリアフリー」です。床の段差解消や手すりの設置、さらに可能であれば、面積もできるだけ広げるとよいでしょう。高齢者の居住期間は長くことが多く、入居当時は足腰が丈夫であっても、後に介護が必要となるケースもあります。また、壁や床の傷み・汚れが増えると入居中にリフォームが必要となることもあるため、張り替えや修繕がしやすい素材を選択することも大切です。

トイレのリフォーム費用は、便器本体の価格と工事費用によって幅があります。便器の種類やグレードによって価格は大きく変わるでしょう。さらに、和式トイレを洋式トイレに換える場合などは床の形状や高さの変更が必要となり、費用が上がり工事日数も長くなります。下の表は、トイレリフォームのおおよその費用と工事期間の目安です。

和式から洋式に換える場合は予算を高めに見ておくことが望ましいでしょう。床下地の交換から行い、床・壁の仕上げもすることになるほか、収納や小物棚などのオプションをくわえるとさらに数万円が掛かります。また、床材を交換する場合は便器をいったん取り外す工事が必要になる場合もあり、工事費用には幅があります。

では、トイレリフォームのタイミングはどのように考えるとよいのでしょうか。工事期間中はトイレを使用できませんので、基本的に入居中は不可能と考え、退去後に行うのが望ましいでしょう。

トイレのリフォームの際は公的な補助金を利用できる場合があり、補助金には2種類あります。1つは「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律」に基づき、セーフティネット住宅として登録された住宅を対象としたもので、和式トイレを洋式にリフォームする工事、手すりの設置や段差解消工事など、バリアフリー化工事に対する補助金です。

もう1つは地方自治体が実施する補助金で、空き家対策などを目的とした既存住宅の活用を図るものです。お持ちの物件のある市区町村で利用できるか調べ、また賃貸住宅は対象外となっている補助金もありますので、よく確認してみてください。

そのほかに大家さんが行うリフォームではなく、入居者が行うリフォームについて補助金を受けられることもあります（介護保険の住宅改修費）。介護保険の適用認定を受けている入居者がリフォーム工事を希望する場合、大家さんが承諾したものについて補助金を受けることができます。この場合の相談窓口は市区町村ですので、事前に適用条件などを確認することが重要です。

また、介護保険の補助金は、原状回復費用には適用されないことが多いため注意してください。そのため、リフォームしたトイレは退去後そのまま活用することを前提にするとよいでしょう。

トイレのリフォームは内容によって数十万円が掛かるケースもあります。リフォームによってグレードが上がったことで、家賃設定に反映できるかどうかは重要です。家賃設定は、周辺にある競合物件の調査を行ったうえで検討します。トイレだけを新しくしても、ほかの部屋は以前のままなどリフォームの結果をあまりアピールできない場合、家賃の値上げは慎重に行いましょう。

リフォーム工事の内容については管理会社とも相談し、複数の会社から見積もりを取るのが鉄則です。リフォームの目的は入居率向上であることを忘れず、効果が期待できるリフォーム内容かどうかを慎重に判断することが大切でしょう。

新規入居者が入らず空室が続く物件では、トイレをチェックしてみると空室対策のヒントが見つかることもあります。トイレのリフォームは、和式から洋式に変更するケースなど費用がかさむ場合もありますが、洋式トイレのリフォームは比較的少ない費用で可能です。リフォーム計画ではターゲットとなる顧客層を絞り込み、費用対効果を検討しましょう。そしてリフォーム会社を選ぶ際は、複数の会社を比較して決めることが鉄則です。